民医連の医師養成

地協単位の医師養成の枠組みがなかなか見えてこなかった。
どこから手をつければいいかも分からなかったと言ったほうがよい。

今日なんとなく見えてきたものがあったが身近に討論する相手もいないのでここに書き付けてみることにした。

①地協全体での医師養成計画の総数は別途検討することにするが、その6割－7割程度は、地域包括ケア時代にふさわしく
A：ホスピタリストとしての総合内科専門医（＝新内科専門医）と、
B：これから拡充していく（僻地含む）診療所担当の総合診療医＝家庭医療専門医とする。

②両コースのプログラムの重複部分は広いが、別々に担当委員会を作り、常に両者間の調整をする。

A
③新内科専門医を地協全体で何人養成できるかをシミュレーションする。

たとえば宇部協立病院に1名指導医がいる、松江生協病院に３名以上の指導医がいるとすれば、1名の後期研修医が、宇部協立病院1年+松江生協病院2年+大学X年というコースで養成可能である。

これを地協全体で積算したうえで、地協枠として具体的な検討に入る。

④一方で、たとえば山口県で、比較的山口大学から自立した研修姿勢を見せている某日赤病院を松江生協病院に代入して県連枠の検討も始めることは、地協として援助する。

B
④地協内の総合診療医＝家庭医療専門医養成プログラムを思い切って拡充し、それらの連携を図る。地協枠としての養成可能数を明らかにする。

⑤一方、山口県のなかでも、県立中央病院に拠点を置く自治医大グループ、旧社会保険病院機構グループを中心に家庭医療専門医の後期研修プログラムが実際に走っている。

まず、このグループとの連携で、自県連での家庭医療専門医後期研修コースを強化することも考える。

できれば「山口県家庭医療研修センター」で一本化をめざしてもよい。

しかし、これらの動きは領域別専門医養成をめざして懸命に締め付けを強めながらも後継者獲得に失敗しつつある山口大学医学部との間に潜在的齟齬を生みつつある、あるいは生んでしまう可能性がある。

このあたりを放置してはいけない。地方大学衰退は地方の高度医療の消失にもつながる。それはだめだ。大学病院と中小病院群がウィンーウィンの連携をどう作れるか。

これが雑誌「民医連医療」12月号27ページで近藤　尚己さんが言っている「健康のためのガバナンス」（官民問わぬ組織間の連携と統合）である（一部　野田改変）。

新自由主義の下で、大都市圏に人口を奪われている過疎県の復活の音頭を民医連や日本科学者会議がとりながら、大学や自治体を巻き込んで、「医療福祉体制が優れているので安心して住める、新しい産業も生まれてきて、人口も増える」山口県という展望を作り出すのに一歩踏み出さないといけない。
高知大学地域協働学部創設にみならって、「健康なまちづくり学部」を山口大学か、県立大学に作るというも面白いアイデアである。

僕としてはこちらのほうにのめりこみそうで、来月には山大の学長に会ってみようと思っている。ほとんど誇大妄想の症状か躁病の発症に近い話である。

さて、残る4割の、C 　地協の領域別専門医の養成という難題だが、これはまた別に、思い切った方針の打ち出しと、特別のプロジェクトが必要である。それは別の人の役割にしたい。